バーチャルオフィスサービス
で
信用力を高める

一等地の住所が
手に入る

バーチャルオフィスのメリットとして最初に挙げられるのは、「自宅や賃貸マンションなどを実質的なオフィスとして創業する場合でも、一等地の住所が維持できる」という点です。 もちろん、自宅や賃貸マンションを事業拠点とすることにまったく問題はありません。ただし、金融機関や見込顧客などが会社情報をチェックした際、本店の所在場所が住宅地や賃貸マンションになっていると、融資や取引の与信に影響する場合があります。 会社の所在地が商談相手に与える第一印象は極めて重要です。知名度の高い一等地の住所を持てることは、大きなアドバンテージとなるのではないでしょうか。

オフィスを構えるための
初期費用を削減できる

一般的にオフィスの賃貸契約には、保証金、礼金、前家賃などをあわせ、賃料の半年～1年分程度の初期費用が発生します。また、電話やFAX、インターネット回線の敷設、OA機器やオフィス家具などの購入といった費用も大きな負担となります。 「社員は1名～数名。モバイルで利用できるインターネット環境とパソコンさえあればどこでも仕事ができる」といったノマドスタイルで働ける企業や、経営者の自宅などで仕事ができる環境が整っている場合は、バーチャルオフィスを利用して、オフィス開設にかかる初期費用を大幅に圧縮できるでしょう。 また大企業であっても、そのエリアへの本格的な進出を検討するためのテストマーケティングなどのケースでは、できるだけ初期費用を抑えたいのではないでしょうか。そのような際にもバーチャルオフィスは非常に便利です。

※セットアップ費用のみ別途申し受けます。

秘書業務の代行サービスなどが
受けられる

リージャスのバーチャルオフィスサービスでは郵便物転送や電話転送サービスなど各種事務代行サービスなども受けられます。また、バーチャルオフィスだけではなく必要に応じてオフィス・会議室・テレビ会議室などの実務スペースを割引でご利用できます。
※リージャスは、詐欺その他の犯罪に使用することを目的とした方とのバーチャルオフィスの契約はお断りし、サービスの提供を一切行いません。発覚時には即契約を中断し、速やかに警察に通報する旨の対応を実行しております。