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「手早く、スマートなバーチャルオフィスを抑えたい」という方は、リージャスのバーチャルオフィスがおすすめです。
国内最多170拠点以上・世界最多の3,400拠点を展開するリージャスのバーチャルオフィスについては、以下からご確認いただけます。
バーチャルオフィスに対し、物理的な作業スペースの利用が前提のオフィス形態として、レンタルオフィス・サービスオフィス・コワーキングスペース・シェアオフィスなどがあります。
次の表をご覧ください。
| 分類 | バーチャルオフィス | レンタルオフィス | シェアオフィス コワーキングスペース |
サービスオフィス |
| 利用スペース | – | 専有 | 共有 | 専有 |
| 主な利用者 | ベンチャー企業 個人事業主 フリーランス |
一般企業 ベンチャー企業 士業 個人事業主 |
ベンチャー企業 個人事業主 フリーランス |
外資系企業 一般企業 |
| 利用人数 | – | 1人～十数人 | 1人～ | 1人～数十人 |
| 利用料（相場） | 低 | 中 | 中 | 高 |
| 支払いサイクル | 1カ月～ | 1カ月～ | 1時間～ | 1カ月～ |
バーチャルオフィスは作業スペースを利用しない分、他の形態に比べて料金相場が安くなります。
作業スペースを他に確保できる場合、最も低コストで事業を立ち上げたい方にはバーチャルオフィスがおすすめです。
バーチャルオフィスが提供している一般的なサービスは次の通りです。
バーチャルオフィスを使えば、これらのサービスを実際のオフィスを借りずに利用できます。
上記のサービスが無料か有料かは、各レンタルオフィス事業者やプランによって異なります。
リージャスのバーチャルオフィスでは、4つのプランからご希望に合ったサービスをご利用いただけます。
詳しくは「リージャスのバーチャルオフィス｜4つのサービスプラン(ページ内リンク設置お願い致します)」の章でご紹介します。
それぞれ詳しく掘り下げていきましょう。
バーチャルオフィスを利用することで、他のオフィスに比べて初期費用を抑え、短時間で利用を開始できます。
各オフィス形態における初期費用の目安を表にまとめました。
| オフィス形態 | 利用イメージ | 初期費用目安 |
| 賃貸オフィス | ・長期利用を前提としている ・取引先等の信用を得やすい ・拡大・縮小が困難 |
賃料の半年～1年分 |
| バーチャルオフィス | ・ワークスペースがない ・利用できないビジネス形態がある（資格、許認可関連など） |
0円～数万円 |
| レンタルオフィス | ・専用の個室を利用できる ・拡大・縮小が比較的容易 |
数万円～数十万円 |
| シェアオフィス コワーキングスペース |
・ワークスペースを共有する ・基本的に備品の保管、専用回線の利用は不可 |
数千円～数万円 |
賃貸オフィスを借りる場合、保証金や礼金、敷金、保険料、内装費、仲介手数料などの初期費用に賃料の半年～1年分がかかるのが一般的です。
1カ月分の賃料が30万円とすると、保証金だけで180万円～360万円のイニシャルコストがかかる計算になります。
さらに上記のような契約手続きや審査、備品の整備や内装の交換などが生じるため、数週間前後の時間を要する場合がほとんどです。
対して、物理的な作業スペースを伴わず、基本的に書面上のみで入居手続きが完結するバーチャルオフィスであれば、わずか数万円で最短即日入居が可能です。
そのため賃貸オフィスはもちろん、レンタルオフィスやシェアオフィス、コワーキングスペースといったフレキシブルオフィスと比較しても、低コストかつ短時間で利用できると言えます。
バーチャルオフィスのメリットとして、一等地の住所を安価で利用できる点が挙げられます。
バーチャルオフィスはターミナル駅周辺などアクセスの良い場所に位置している場合が多く、事務所を構えるのが難しいとされる一等地の住所を月額数千円から利用できる場合があります。
名刺やWEBサイトに掲載される所在地が、取引先や求職者の印象を左右する可能性は否定できません。
昨今リモートワークやオンラインミーティングが増えたことで、所在地の「実体」よりも「情報」の与える影響が相対的に高まっているとも捉えられます。
ネームバリューの高いエリアのバーチャルオフィスを選ぶことで、コストを抑えつつ信用力やブランド形成に役立てられるでしょう。
なおリージャスはアクセス・ブランドに優れた都心を中心として、全国46都市・172拠点に展開しています。
また世界120カ国・1,100の都市で3,400拠点を有しており、グローバルな事業拡大を視野に入れてご利用いただくこともできます。
事業を営むにあたって郵便物の受け取りや各種手続きに住所が必要であり、ウェブサイトや名刺に記載する場合がほとんどです。
またネットショップを運営するにあたっては、特定商取引法表示に基づきサイト上に住所などの運営者情報を掲載する必要があります。
自宅の住所で事業を始めることもできますが、不特定多数に公開することに抵抗感を覚える方がほとんどでしょう。
バーチャルオフィスの住所を利用することで、プライバシーを保ちながら事業を始められます。(ただし、相手方から請求された際など、代表者住所の開示が必要な場合があります。)
バーチャルオフィスの注意点・デメリットを順に見ていきましょう。
バーチャルオフィスでは物理的な作業スペースが提供されるわけではありません。
そのため業務や打ち合わせ用の場所を別に用意する必要があります。
会議室やコワーキングスペースを利用できるバーチャルオフィスも増えているものの、基本的にはオプションサービスです。
料金や利用条件などを確認し、ご自身の働き方を踏まえてレンタルオフィスやシェアオフィスなど他のオフィス形態と比較しましょう。
一部の業種は、バーチャルオフィスでは開業できない場合があります。
秘密保護の観点から、独立した作業空間が必要な業種などが該当します。
上記の業種に当てはまる場合、バーチャルオフィスで事務所登録の許認可を受けるのは困難です。
また融資の条件によっては、バーチャルオフィスの住所であることがネガティブに働く場合もあります。
そうした場合は、専用の個室を借りられるレンタルオフィスなど、他のオフィス形態を検討することをおすすめします。
許認可の要件が緩和される場合もあるため、状況に応じた選択ができるよう各種専門家へ相談するなどしてアンテナを張っておきたいところです。
良いバーチャルオフィスを選べるよう、上記3つの確認事項を順に確認しましょう。
バーチャルオフィスのサービス内容は、運営会社ごとに充実度が大きく異なります。
固定電話番号の利用、郵便物受取・転送サービスなどは大半のバーチャルオフィスで提供されていますが、利用に別途料金がかかるところもあるため事前に確認が必要です。
複合型のフレキシブルオフィスであれば、作業スペースの一時利用や他のオフィス形態への契約変更などを行える場合もあり、事業の変化に柔軟に対応しやすくなるでしょう。
各種サービスについて事前に問い合わせ、内見の際に品質を確認しましょう。
バーチャルオフィスでは、他の入居企業と住所の重複が発生します。
同じ住所で犯罪が行われた場合、自社が被るレピュテーションリスクは計り知れません。
銀行の法人口座開設や、融資審査の際にネガティブに働く可能性が考えられます。
可能であれば過去分までさかのぼり、入居企業の属性や運用状況を調査するのが安心です。
ただし、レンタルオフィスやシェアオフィスでも同様のリスクはあります。
住所の重複を避けるうえで最も確実な方法は賃貸オフィスを契約することですが、リスク回避のために高いコストを払う必要があるか否か、事前によく検討する必要があるでしょう。
事業展開に応じて柔軟に利用するため、バーチャルオフィスの契約期間を確認しておくことも重要です。
立ち上げ期の一時的な住所としてバーチャルオフィスを利用し、理想的なオフィスを見つけたタイミングで移転する場合が少なくありません。
低コストなバーチャルオフィスといえど、移転に際して二重コストが長期間掛かかるのは好ましい状況とは言えませんし、それが要因で移転のタイミングが遅れては事業のスピード感が損なわれてしまいます。
最短の契約期間や契約期間中の退去にかかる諸費用を確認し、事業における障害を少しでも減らしましょう。
バーチャルオフィスは低コストかつ短時間で住所を用意できるため、起業を検討中の方・起業した方におすすめです。
作業スペースの重要度が低いネット関連のサービス運営や、コンサルタントや講師など出張型ビジネスの方にも適しています。
上記サービスの組み合わせにより、4つのプランをご用意しています。
| プラン名 | 住所利用 | 郵便物の受取 | 電話番号 | オフィスの利用 | メンバーシップ |
| バーチャルオフィス・プラス | あり | あり | あり | あり | あり |
| バーチャルオフィス | あり | あり | あり | なし | あり |
| メールボックス・プラス | あり | あり | なし | なし | なし |
| テレフォンアンサリング （電話代行） |
なし | なし | あり | なし | なし |
メンバーシップは、世界3,400拠点のワークスペースにアクセスできるサービスです。
月額料金15,900円から、無料Wi-Fi・貸し会議室（有料）などのサービスをご利用いただけます。
ここからは、リージャスのバーチャルオフィスにおける4つのプランについてご紹介します。
リージャスのバーチャルオフィス・プラスは、全てのオプションサービスを利用できるプランです。
個室オフィスを月5回まで利用できる点が最大の特徴で、メンバーシップサービスもご利用いただけます。
定例の打ち合わせなどでワークスペースが必要な方、出張・外出が中心で各地に作業空間を確保したい方は、リージャスのバーチャルオフィス・プラスがおすすめです。
リージャスのバーチャルオフィスは、バーチャルオフィス・プラスから個室オフィスを除いたプランです。
個室オフィスは利用できませんが、メンバーシップによって世界3,400拠点にアクセスできます。
一流のビジネスアドレスを利用できるうえ、専用電話・郵便物の受取・ボイスメールなども利用できます。
リージャスのメールボックス・プラスは、住所と郵便物の受け取り・転送を利用できるベーシックなプランです。
リージャスのテレフォンアンサリングは、電話代行に特化したプランです。
指定した電話番号への転送や、あなたの会社名を使った受付スタッフによる電話代行（有料）を利用できます。
電話代行を利用した際には、メールで報告を受けることも可能です。
審査基準を満たせば、法人口座の開設は可能です。
しかし、バーチャルオフィスの住所で申し込む場合、審査が厳しくなる可能性があるのも事実です。
過去にバーチャルオフィスで登録された法人口座を利用した犯罪が多発した経緯があるからです。
バーチャルオフィスの住所だからといって銀行の法人口座・開業融資が受けられないわけではなく、審査で総合的に信用に足ると判断されれば銀行口座の開設は可能。
事業計画書や事業実体、紹介者など信用を裏付ける材料を可能な限り揃えて審査を行うことが重要です。
また、一般的にクレジットカードは銀行の審査に比べて通りやすい傾向があるため、円滑な支払のため優先的に手続きをすすめるのがおすすめです。
バーチャルオフィスを利用した際の法人税・所得税・住民税の納税地は、以下の通りです。
バーチャルオフィスを利用する際の納税地は法人税・所得税の場合、任意で選べます。
その一方で住民税については状況によって異なります。
正しく納税できるよう、税務署・税理士などの専門家に相談しましょう。
バーチャルオフィスに関する諸費用は経費として計上できるケースが大半です。
バーチャルオフィスを経費として計上する際には、賃借料・通信費・会議費・外注工賃などの勘定科目が使われます。
なお、バーチャルオフィスの利用料に関する経費は、個人でも法人でも同額です。
バーチャルオフィスでも社会保険・雇用保険の加入は可能です。
どちらも適切に手続きすれば、加入できます。
なお雇用保険は、従業員がいる場合は法人・個人を問わず加入が必須となりますので、加入を怠った場合には罰則が適用されます。
上述の通り、バーチャルオフィスで登録された法人口座を利用した犯罪が多発した過去があることから、怪しい印象を抱いている方は少なくありません。
言うまでもありませんが住所を貸すことに違法性はなく、上記の印象はバーチャルオフィスの手軽さを悪用した一部の利用者によるものです。
対策としては、信用力の高い大手事業者のバーチャルオフィスを利用する方法があります。
拠点数が多く運用実績に定評のあるオフィス事業者ほど、入居者をリスクから守るため審査を適正に行っている傾向があるからです。
ネームバリューのある大手バーチャルオフィスを選ぶことで自社の健全性を示すとともに、ネガティブな印象を上書きすることもできるでしょう。
バーチャルオフィスの特長を活かすことで、コストを抑えて迅速な事業展開が可能です。
リージャスのバーチャルオフィスでは、幅広いニーズにお応えできる4つのプランをご用意しています。
日本全国170拠点、世界120カ国1,100都市3,400拠点に展開し足元の作業環境から、グローバルな展開までサポートが可能です。
詳細は以下のページからご覧ください。
この記事の執筆者:
日本リージャスホールディングス株式会社
世界120カ国、3,300拠点、ユーザー数800万人のネットワークを有するフレキシブルオフィスの最大手、リージャスグループ(IWG社)。その日本国内事業展開を担う日本リージャスホールディングス株式会社は、1998年の事業開始から現在までに47都市、172拠点（2022年6月末時点）を開設してきました。その強みは出店地域の特性に応じて様々なタイプのフレキシブルオフィスブランドを展開している点です。国内のリージャスは、高級ブランド「Signature」(シグネチャー)、コミュニティ型の「SPACES」(スペーシズ)、ハイグレードな「Regus」（リージャス）、リズナブルな「オープンオフィス」、交通機関隣接型「リージャスエクスプレス」の5ブランドを展開し、多くの皆様に快適なフレキシブルオフィスを提供しています。
