「テレワークは私たちのビジネスには向いていない。」
「リモートで働く社員をサポートするICTツールがない。」
「オフィスにいない社員の管理ができない。」
ビフォーコロナにおいて、経営陣がテレワークを採用しない理由として上記のようなことをよく述べていましたが、今となってはこれらの理由はそれほど重要ではありません。新型コロナウイルスは、世界規模でのテレワークを推進させ、多くの場合で社員がオフィスにいなくても働けることを示しました。
まだテレワークに対して前向きではない場合、次にあげる3つが課題となっていることが多いでしょう。組織としてどのようにこの課題を解決できるかを検討してみましょう。
ビフォーコロナの課題:
UK Work Foundationによる調査では、リモートで働く社員の56%は、オフィス以外で働く際の会社から支給された備品と文化においては、利用できるICTツールに問題があることを指摘しました。
アフターコロナの解決策:
外出自粛中に新しいICTツールが急速に採用されたことで、企業はテクノロジーに関して何が必要かをよりよく理解できるようになりました。経営陣は、コンピューターシステムのアップデート、スタッフへの支給備品と適切なレベルのテクニカルサポートの確保に重点を置くべきです。
専門家の提言:
Inc.にて、Jason Atenは「マネージャーの仕事は、チームのつながりを維持することです」と述べています。テレワークのチームが突然できた場合は、パソコン、ソフトウェア、モバイルデバイス、さらには高速インターネット接続などのツールが必要になる可能性が高いです。すべての人がこれらすべてのものを持っているとは限らないので、チームビルディングを確実にすることはマネージャーの最たる責任です。」
ForbesのDaniel Newmanは「マネージャーが積極的にチームメンバーに働きかけることが重要であり、テレプレゼンスロボット、チャットアプリ、ビデオ会議、その他の統合コミュニケーションチャネルなどの新しいICTツールを使用して、チームのコミュニケーションこれまで通りにできるようにすることが重要です。」と付け加えました。
ビフォーコロナの課題:
Harvard Business Reviewで発表された調査によると、社員の24%が組織内のすべての仕事はオフィスの敷地内で行われていると述べています。
アフターコロナの解決策:
企業文化として、何もしなくてもテレワークが浸透するとは限りません。推奨する文化を醸成し、成長させるにはエネルギーと努力が必要です。
専門家の提言:
Harvard Business Review のSean Graberは以下のように述べています:「リモートワーカーはチームメンバーと直接会うことはほとんどないため、タスクに集中し、チームを無視する傾向があります。しばらくはこれでうまくいくかもしれませんが、エンゲージメントを促進し、そのパフォーマンスを長期にわたって維持するためには企業文化を発展させる必要があります。」「対面での会議ができない場合は、1対1またはグループで、非公式の電話会議を定期的に行ってください。最初はぎこちなく感じるかもしれませんが、アイデンティティを共有し、個人的なつながりを構築することで、エンゲージメントとパフォーマンスが向上します。」
ビフォーコロナの課題:
テレワークのために必要なスキルを持っていない、自分の好きな方法で仕事をする権限がない、会社全体との距離を感じる、と社員は多くの場合感じています。ACASの調査によると、テレワーカーはコミュニケーションやチームの調整の問題など、生産性に悪影響がでるような経験しています。
アフターコロナの解決策:
メリハリやモチベーションの管理も含めて、社員と明確なコミュニケーションを取りましょう。社員もひとりの人間であることを忘れないでください。彼らの懸念を認識し、会社にとって重要な存在であることを感じさせる方法を模索しましょう。
専門家の提言:
「テレワーク社員を、オフィスで突発的に発生した会話に巻き込むことを忘れたり、彼らの職務以外にも人生、興味、長所があることを忘れたりするのは簡単です」とDaniel Newmanは述べます。「ただのタスクマネージャーとしてではなく、リモートで勤務をする社員を一個人として知ることに時間をかけてください。企業がいかに柔軟性をもっていても、組織の歯車になりたいと思う人は誰もいません。彼らは自分のスキルがチームに貢献していることを認められることを望んでいます。」
また、「社員が持つ、(テクノロジーが)自分の仕事を奪うことに対する恐怖を認識してください」とHarvard Business ReviewのBenham Tabriziは指摘します。「デジタルトランスフォメーション(DX)が自分の仕事を脅かす可能性があると社員が認識すると、意識的にまたは無意識のうちにその変化に抵抗する可能性があります。その結果、DXに効果が見られなかった場合、経営陣は最終的にDXを推進する努力を放棄し、彼らのこれまでの仕事は救われるかもしれません。リーダーがこの恐れを認識し、DXは社員が専門知識をアップグレードして将来的なマーケットニーズに適用するチャンスであることを強調することが重要です。」
元記事:
https://www.regus.com/work-uk/the-three-key-barriers-to-remote-working-and-how-to-overcome-them/
在宅勤務は時として孤独で気が散る場合があります。仕事に集中して最大限のパフォーマンスを発揮できるように設計されたプロフェッショナルなワークスペースをお探しの場合は、レンタルオフィスのリージャスも検討してみてください。
この記事の執筆者:
日本リージャスホールディングス株式会社
世界120カ国、3,300拠点、ユーザー数800万人のネットワークを有するフレキシブルオフィスの最大手、リージャスグループ(IWG社)。その日本国内事業展開を担う日本リージャスホールディングス株式会社は、1998年の事業開始から現在までに47都市、172拠点(2022年6月末時点)を開設してきました。その強みは出店地域の特性に応じて様々なタイプのフレキシブルオフィスブランドを展開している点です。国内のリージャスは、高級ブランド「Signature」(シグネチャー)、コミュニティ型の「SPACES」(スペーシズ)、ハイグレードな「Regus」(リージャス)、リズナブルな「オープンオフィス」、交通機関隣接型「リージャスエクスプレス」の5ブランドを展開し、多くの皆様に快適なフレキシブルオフィスを提供しています。