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新たな働き方の波、ハイブリッドワークが全世界に広がりを見せています。多くの従業員が求めるハイブリッドワークモデルは、企業にも多大な利益をもたらします。今回は、すでにその恩恵を享受している3つの先進的なグローバル企業を紹介します。
ハイブリッドワークが全世界で受け入れられ、オフィススペースのニーズは大きく変化しています。5年後には、プロフェッショナルの半数以上がハイブリッドモデルを採用すると予想されています。この劇的な変化は、雇用主と従業員の双方に多大な利益をもたらしています。
ハイブリッドワークは働き手の希望する働き方であり、優秀な人材を採用・維持したい企業にとって欠かせない要素となっています。世界最大のワークスペースプロバイダーであるIWG（旧リージャス・グループ）の調査によれば、オフィスワーカーの約半数が「ハイブリッドワークを採用する企業で働きたい」と回答しています。また、英国では3分の1の労働者が「フルタイムでのオフィス復帰を強制された場合は退職を考える」というリサーチ結果が出ています。
ハイブリッドワークの導入は、通勤時間の短縮が労働者の幸福感と健康状態を向上させるなど、従業員だけでなく企業自身にとってもメリットとなります。それは生産性の向上やESG目標達成への寄与という形で現れています。
ハイブリッドモデルの恩恵を享受している企業の一例として、以下の3つの大手企業が挙げられます。これらの企業はハイブリッドワークを導入し、フレックススペースと本社での時間を自由に選択できるように従業員に提供しています。
NTTは2021年にハイブリッドワークモデルを導入し、全従業員30万人に対してIWGのワークスペースを提供する契約を結びました。この取り組みにより、従業員が個々の働き方を選択する自由を享受し、その柔軟性がNTTのビジネスの未来を形成しています。NTTの副社長であるクマール氏は、ハイブリッドワークが運営コストや不動産管理の負担を軽減し、価値を創出し、良好な体験を提供すると認識しています。
Ciscoは早期からハイブリッドワークを採用し、過去5年間で約5億ドルのコストカットを実現しました。そのほとんどは不動産コストの削減によるものです。コスト削減により得た資金は新しいテクノロジーへの投資に回され、ハイブリッドワークの推進に寄与しています。さらに、フレキシブルオフィスを活用することで、新興の人材集積地へ迅速に進出し、ビジネスチャンスを掴むことが可能になりました。
Ciscoは早期からハイブリッドワークを採用し、過去5年間で約5億ドルのコストカットを実現しました。そのほとんどは不動産コストの削減によるものです。コスト削減により得た資金は新しいテクノロジーへの投資に回され、ハイブリッドワークの推進に寄与しています。さらに、フレキシブルオフィスを活用することで、新興の人材集積地へ迅速に進出し、ビジネスチャンスを掴むことが可能になりました。
Deloitteも早期からハイブリッドモデルを導入することにより、従業員に「個人の選択、柔軟性、透明性」を提供しています。また、2030年までに二酸化炭素排出量を事実上ゼロにするという大きな目標を、通勤時間の削減を通じて達成しようとしています。
Deloitteは世界各地の数多くのIWGオフィスを活用しており、その中にはカナダ・バンクーバーに位置するSpaces Granvilleも含まれます。Deloitte British Columbiaのマネージングパートナーであるエティエンヌ・ブリュソン氏は、この戦略を以下のように解説します。
「このワークスペースは、私たちの全体戦略と共有ビジョンと完全に一致しています。デザインとテクノロジーを活用して物理的・階層的な壁を取り払い、アイデアとイノベーションの流れを増加させ、協力的かつ包括的な職場環境を創出します」
さらに、ブリュソン氏は「SPACESへの移行は、プロフェッショナルサービス企業としては『非伝統的な』ステップですが、柔軟性、イノベーション、そしてクリエイティブエコノミーへの影響に対する私たちの取り組みの一部であり、重要なマイルストーンとなります」と述べています。
NTT、Cisco、Deloitteは、新しい働き方への適応により利益を享受している企業の一部です。ハイブリッドモデルは、今や新しい基準となり、従業員と企業の双方から求められています。この急速に変わる環境に対応できなければ、企業は人材を失い、競争で後れをとるリスクを背負うことになります。
急速に変化する労働環境では、IWGが企業のニーズに対応した柔軟なワークスペースを提供しています。IWGは世界中にオフィスを展開し、様々な種類のワークスペースを提供することで、従業員がどこにいても近くの働き場所を見つけやすくしています。
リージャスグループとのパートナーシップは、最適なソリューションを見つけやすくするとともに、商機を増やす方法を発見する手助けとなるでしょう。
Original Source：
―IWG.com
この記事の執筆者:
日本リージャスホールディングス株式会社
世界120カ国、3,300拠点、ユーザー数800万人のネットワークを有するフレキシブルオフィスの最大手、リージャスグループ(IWG社)。その日本国内事業展開を担う日本リージャスホールディングス株式会社は、1998年の事業開始から現在までに47都市、172拠点（2022年6月末時点）を開設してきました。その強みは出店地域の特性に応じて様々なタイプのフレキシブルオフィスブランドを展開している点です。国内のリージャスは、高級ブランド「Signature」(シグネチャー)、コミュニティ型の「SPACES」(スペーシズ)、ハイグレードな「Regus」（リージャス）、リズナブルな「オープンオフィス」、交通機関隣接型「リージャスエクスプレス」の5ブランドを展開し、多くの皆様に快適なフレキシブルオフィスを提供しています。
