ハイブリッドワークで増えた「自由時間」みんなどう使ってる？

23.05.25

 

 

ハイブリッドワークで増えた「自由時間」みんなどう使ってる？

 
スタンフォード大学の研究によると、パンデミック中、アメリカ人は1日あたり6,000万時間の通勤時間を短縮することに成功したといいます。
 
この傾向は、アメリカだけでなく世界中に反映され、新型コロナウイルスの流行が収束しつつある今も続いています。2022年、イギリスではリモートワークによって、80億時間以上もの通勤時間が削減されました。もちろん、日本も例外ではありません。
 
通勤時間の削減は、労働者の家計にもメリットをもたらしています。IWGのホワイトペーパーに掲載されているデータによると、2019年、米国では交通渋滞により、年間平均99時間もの労働者の時間が奪われたことが分かっています。渋滞に巻き込まれたことで働けていたかもしれない時間を無駄にし、余分な燃料費を支払うことで、アメリカの労働者が無駄にした金額は年間平均1,377ドル（約19万円）にものぼりました。
 
リモートワークのメリットは単に金銭的なものだけでなく、従業員の健康やウェルビーイングにも良い影響を及ぼしています。コロナ禍でますます広がったハイブリッドな働き方は、世界中からラッシュアワーの満員電車を利用するビジネスパーソンたちの数を劇的に減らし、その代わりに「自由な時間」を与えてくれたのです。

 

こんにちはハイブリッド、さよなら通勤時間

 

 
 
パンデミック以降、世界中の何百万人もの労働者たちが、地域のフレキシブルオフィスやサテライトオフィス、自宅、そして本社を行き来することに適応してきました。
 
従業員が好きな場所を選んで働くことができるハイブリットワークモデルは、働く側だけでなく企業側にもメリットを与えてくれます。実際、従業員がリモートワークをしていても、「本社でフルタイム勤務したときと同等か、それ以上の生産性を発揮している」と世界中の企業が報告しています。
 
通勤時間が短くなったことで、多くの人々はこれまで以上に生き生きと働くようになりました。最近の調査では、96％の人が、「少なくとも何時間かはオフィスから離れた場所で仕事をすることが、企業で働く上での最もポジティブな変化のひとつである」と考えていることがわかりました。
 
IWGの最新調査では、その理由がいくつか示されています。2,000人以上の労働者を対象とした調査によると、ハイブリッド型アプローチのメリットは大きく、自宅やその周辺でリモートワークをすることによって得た自由な時間を使って、より健康的で充実したアクティビティに取り組んでいるビジネスパーソンが増えていることが明らかになりました。

 
あわせて読みたい：
―昇給よりもリモートワークを重視、「ハイブリッドで働けないなら応募もしない」の声も
―辞典に掲載された「ハイブリッドワーキング」

 

「食事」「運動」「睡眠時間」が充実！ 健康的で幸せな生活

 

 
 
通勤時間が減った代わりに生まれた自由時間を、料理など家事に費やす人が増えました。この影響を受け、家を出るときにちょっとしたスナックやプロテインバーを急いでつまんだり、電車やバスでの通勤中に甘いカフェラテを飲んだりするような、あまり健康的とは言えない生活習慣を過去のものにすることができたビジネスパーソンも多かったようです。
 
調査対象者の70％が、ハイブリッドワークによって「毎日栄養価の高い食事を用意する時間ができるようになった」と答えています。また、2020年以前の生活と比較して、4分の1の人々が「スナック菓子などの摂取量を減らすことに成功し、代わりに新鮮なフルーツや野菜を多く摂取するようになった」と回答しています。
 
健康的な食生活をするようになっただけでなく、ハイブリッドワークモデルを取り入れている企業で働く従業員たちは活動的にもなっています。パンデミック以前、平均的なハイブリッドワーカーたちは週に3.4時間運動していました。それが今では、ウォーキングやランニング、ジムでのトレーニングなど、週に4.7時間の運動をこなしています。その結果、42％の人が5～9.9kg、23％の人が10kg以上体重を減らしているという驚くべき結果が出ました。
 
さらに、もうひとつのライフスタイルの変化も見逃せません。人々は家の近くで働くことで、年間最大71時間の睡眠時間を増やすことができたのです。
 
IWGと共同で最新の研究を行った世界的に有名な医療従事者で開業医のサラ・カヤット博士は、この結果について次のように語っています。
 
「ハイブリッドワークが、健康に大きなメリットをもたらしていることは間違いありません。バランスのとれた食事や運動、質の高い睡眠は、健康的なライフスタイルの基礎となるものですが、このデータはハイブリッドワークモデルによって与えられた可処分時間のために、それぞれに費やす時間が長くなり、より質が高くなっていることを示唆しています」
 
健康で幸福度の高いスタッフを持つことは、人材定着率の向上、欠勤率の低下、創造性と革新性の向上などビジネス的なメリットにもつながってきます。

 
あわせて読みたい：
―心の健康状態を向上させるハイブリッドワーキングの５つのポイント

 

全世代で「食事」「趣味の時間」が増加した日本

 

 
 
では、日本ではどうでしょうか？　2021年、総務省統計局はテレワーク（在宅勤務）により、日本人の「1日の生活配分」がどのように変化したかを発表しました。調査では、コロナ禍に広がったテレワークによる通勤時間の短縮で、日本の労働者がどのようなアクティビティにより多くの時間を費やすようになったのかを年齢階級ごとに統計を出しています。
 
この調査が行われたのは、2021年10月16から24日にかけて。新型コロナウイルス感染症が第５波として拡大した後、「緊急事態宣言」や「まん延防止等重点措置」が同年９月末をもって全地域で終了し、解除された直後でした。
 
調査当時、平日で仕事があった有業者（5,286万7,000人）のうち、テレワークで仕事していた人は354万2,000人で全体の6.7%。およそ15人に1人がテレワークをしていました。これは当時、約15人に1人がテレワークをしていたことを意味します。
 

男女、年齢階級別テレワークをした人口（2021年）－平日、有業者

 
 
出典：総務省統計局
 
結果を見てみると、25～34歳では、テレワークをしていた人はしていなかった人に比べ、「睡眠時間」が41分と最も長くなり、次いで「趣味・娯楽の時間」が28分、「食事時間」が15分、「学習・自己啓発の時間」が11分とそれぞれ増加。
 
45～54歳でも「睡眠時間」が17分と最も長くなり、「食事時間」16分、「趣味・娯楽の時間」10分の順で長くなっていました。
 
一方、子育て世帯の多い35～44歳で一番増えたのは「育児時間」で23分。「睡眠時間」は以前とほぼ変わらず、「食事時間」は11分増えただけに留まりました。
 
年齢やライフステージによって増えた自由時間の使い方に違いが出た一方で、テレワークの影響で長くなった行動の上位３位までに「食事時間」「趣味・娯楽の時間」がどの年齢階級においてもランクインするなど、共通項も見受けられました。
 
また、テレワークをしていた人はしていなかった人に比べ、「趣味・娯楽の時間」「学習・自己啓発の時間」が長くなり、年齢階級が低くなるにつれて、その時間が長くなる傾向にあることが分かりました。

 

収益アップにつながるワークスタイル

 

 
 
ハイブリッドワークは、いつ・どこで働くかを従業員が決定することができるフレキシブルな働き方です。集中したいときには自宅、もしくは自宅近くの静かなフレキシブルオフィスで、対面でのミーティングやチーム内でアイデアを出し合う必要があるときには本社に出向きます。
 
多くのビジネスリーダーたちは、このバランスの良さがビジネスの成長につながるという意見を持っています。IWGのホワイトペーパーに掲載されている法律事務所「CMS」の調査によると、アンケートに答えた1,500人のシニアマネージャーのほぼ半分（46％）が、「在宅ワークとオフィスワークをバランス良く保つことが、従業員の生産性の向上につながる」と感じているようです。
 
ハイブリッドワークを導入する企業では、従業員は自分の都合の良い時間・場所で働く自由と柔軟性を与えられています。そのため、「サボっていると思われたくない」という不安感から、体調が悪いのにもかかわらずオフィスに出社して仕事をすることで、パフォーマンスが著しく低下する「プレゼンティーイズム」が少なくなります。
 
プレゼンティーイズムは、近年、日本でも問題になっている現象です。厚生労働省が2017年に発表した「コラボヘルスガイドライン」によると、従業員が職場に出勤はしているものの、何らかの健康状態によって業務効率が落ちてしまうプレゼンティーイズムは、間接的に企業や組織に損失を与えることになるといいます。
 
フレキシブルな働き方を提供すれば、必要のないミーティングに頻繁に参加したり、業務時間外にわざとメールを送ったりすることで、実際よりも忙しく見せかけるような行為も少なくすることができるでしょう。また、米国経済が年間5,000億ドル以上の損失を被っているとBasex社が算出した「業務の中断」も、ハイブリッドワークモデルによって少なくなっています。
 
人材獲得競争が激しくなっている現在において、ビジネス上の損失をなくし、収益アップにつながると同時に、従業員により多くの自由時間を与えることのできるハイブリッドワークモデル。その導入は、いま世界中で注目を集めています。

 

リージャスのハイブリッドワーク

 

 
 
2022年にIWGが行ったアンケート調査に対し、88％のオフィスワーカーが「新しい就職先を探す際、最も重要視する福利厚生はハイブリッドワーク」だと回答しています。
 
ビジネスリーダーにとって重要なのは、ハイブリッドワークの導入により、従業員と企業がウィンウィンの関係を保てることにあります。IWGの創業者でCEOのマーク・ディクソンは、ハイブリッドワークモデルについて次のように語っています。
 
「ハイブリッドワークを導入した企業は、より健康的で幸せな従業員を確保できるだけでなく、より熱心で生産的なチームを持つことに成功しています」
 
リージャスでのハイブリッドオフィス契約の方法について、詳しくはこちらをご覧ください。

 
Original Source：
―regus.com

 
Source：
―総務省統計局「テレワークによる生活時間の変化～社会生活基本調査の結果から～」

―厚生労働省保健局「コラボヘルスガイドライン」

 

<< 次の記事へ

前の記事へ >>