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世界100カ国以上1,000都市を超える地域で、3,000拠点を展開する世界最大のレンタルオフィスプロバイダーであるリージャス・グループ（IWG ）（日本法人：東京都新宿区、日本代表： 西岡 真吾）は、世界96カ国以上、合計18,000人のビジネスマンを対象にフレキシブルな働き方に関する調査を2018年1月に実施しました。
今回実施した調査結果は、フレキシブルな働き方やフレキシブルなワークスペースに移行する動きが、従業員のニーズや期待に後押しされているだけでなく、企業にとっての戦略的な変化を背景にしていることも示唆しています。また、フレキシブルな働き方やフレキシブルなワークスペースに対するニーズは、もはやスタートアップ企業だけのものではないことも示しています。実際に、エティハド航空、Diesel、GSK、Mastercard、マイクロソフト、オラクル、Uberなど、世界有数の企業が、すでにフレキシブルなワークスペースを採用しています。
また、調査結果からは、ワークスペースなどに関する傾向だけでなく、
一般的なすべての非コア業務に拡大することが見られます。
・企業は、財務的なリスクが伴わず、切り替えられる業務サービスを採用することが重要である。
（世界の80％、日本の88％）
・企業は、今まで以上にスケーラブルなビジネスサービスを選択している。
（世界の77％、日本の61％）
・企業は、今まで以上に、活用した部分のみにコストを支払うタイプのサービスを選択している。
（世界の76％、日本の64％）
リージャス・グループ（IWG）日本代表の西岡真吾は、次のように述べています。
「テクノロジーやデジタルの進歩によって、ビジネスを取り巻くサービスは多様化しています。ビジネスにおけるオンデマンドサービスの種類が増え、利用が拡大していることがわかります。大小あらゆる規模の企業が、非コア業務をさらにアウトソースしたいと考えているのです」
「プロフェッショナルでオンデマンドなワークスペースネットワークによって、時間や場所にとらわれない、フレキシブルな働き方が可能となりました。さらに、ワークスペースにとどまらず、ビジネス全体においても企業のさまざまな部署でオンデマンドサービスの活用方法が検討され始めています。災害などの危機管理、新規市場開発、事業開発などのビジネススケールの変化を伴うプロジェクトに対して、人事部門、マーケティング部門などの部署で検討されています。スタートアップから大企業までが取り組んでいる、フレキシブルな働き方は、近い将来、普通の働き方の1つとして認識されるようになるでしょう。転換点が、すぐそこまできているのです」
この記事の執筆者:
日本リージャスホールディングス株式会社
世界120カ国、3,300拠点、ユーザー数800万人のネットワークを有するフレキシブルオフィスの最大手、リージャスグループ(IWG社)。その日本国内事業展開を担う日本リージャスホールディングス株式会社は、1998年の事業開始から現在までに47都市、172拠点（2022年6月末時点）を開設してきました。その強みは出店地域の特性に応じて様々なタイプのフレキシブルオフィスブランドを展開している点です。国内のリージャスは、高級ブランド「Signature」(シグネチャー)、コミュニティ型の「SPACES」(スペーシズ)、ハイグレードな「Regus」（リージャス）、リズナブルな「オープンオフィス」、交通機関隣接型「リージャスエクスプレス」の5ブランドを展開し、多くの皆様に快適なフレキシブルオフィスを提供しています。
